はるなが雑学を語ります

あらかじめ家族で防災対策について話し合っておかなければ、当然災害時に理想的な行動をとることはできません。
他にも防災対策の必要な備えとして、水や食料品の確保があげられます。
それで、家族の防災対策として緊急時の伝言手段や、集合場所などを決めておけば、比較的早く互いの安否を確認できて、安心することができます。
海岸近くであれば津波被害の防災対策が必要ですし、山間部であれば土砂崩れ、どこに住んでいるにしろ地震の対策も必要になります。防災対策がどれほど地域で徹底されているか気になるところですが、各家庭でもそれぞれが十分に防災対策をしていなければ、十分ではありません。
企業や集合住宅ごとに、時おり防災対策の一環で避難訓練をしますが、各家庭においてもせめて打ち合わせをしておくと安心できます。

マンションの規模が大きくなればなるほど、全住民への防災対策の周知は困難になるので、避難訓練の実施の際などに説明を加える必要があります。
とはいえ、地震大国の日本なので、万が一の大災害に見舞われることを見越して防災対策をおろそかにすることはできません。
防災対策用のこれらの物品も管理費から捻出されることになりますが、住民へしっかり周知させておかなければ、いざという時に活用できる備えとはなりません。
逆に、防災対策が後手の対応だったり、関係者に周知されていなかったりする場合は、なかなかすぐ日常に戻るのが困難になります。
せめて隣人が自分の家庭の家族構成を知っておいてくれれば、必要な防災対策情報などを教えてくれるかもしれません。
ただ、不特定多数の人が住むマンションでは全員参加の訓練は難しいようで、都合が悪くて参加できない人も少なくないようです。

災害発生時の基本的な対応として、ラジオやテレビで被害状況を確認して必要な防災対策をとるという流れがあります。
防災対策の情報システムとして、都内の各市町村からも被害状況が防災センターへと送られてきます。
日本で最も人口が密集している東京ではどのような防災対策がとられているのでしょうか。
こうして災害の発生から、防災対策までの迅速な一連の流れが組織されています。

防災対策の他機関への要請には、放送機関も含まれています。
災害が夜間に発生するというのは大いにあり得ることなので、初動対応が遅れないよう、防災対策センターには夜間の連絡窓口が設けられています。