はるなが雑学を語ります

マンションの規模が大きくなればなるほど、全住民への防災対策の周知は困難になるので、避難訓練の実施の際などに説明を加える必要があります。
とはいえ、地震大国の日本なので、万が一の大災害に見舞われることを見越して防災対策をおろそかにすることはできません。
防災対策用のこれらの物品も管理費から捻出されることになりますが、住民へしっかり周知させておかなければ、いざという時に活用できる備えとはなりません。
逆に、防災対策が後手の対応だったり、関係者に周知されていなかったりする場合は、なかなかすぐ日常に戻るのが困難になります。
せめて隣人が自分の家庭の家族構成を知っておいてくれれば、必要な防災対策情報などを教えてくれるかもしれません。
ただ、不特定多数の人が住むマンションでは全員参加の訓練は難しいようで、都合が悪くて参加できない人も少なくないようです。